【論考】辞書の2つの顔と、男性が飲まされてきた煮え湯

2026年11月7日 

author:平田智剛

辞書には2つの顔がある。

「言葉の使われ方の報告書」としての顔と、「言葉の使い方のルール」としての顔だ。

辞書におけるこの両者の関係は、辞書研究でも論じられている。参考:『The Cambridge Companion to English Dictionaries』

難しい言葉では、前者を記述主義、後者を規範主義という。

辞書は、記述主義的に作られながら、規範主義的に読まれることがある。作る人は「この言葉は、こう使われています」と書く。読む人は「この言葉は、こう使うのが正しい」と受け取る。

例えば、ケンブリッジ英英辞典の sexism(性差別)の項目を見てみよう。一方の性がもう一方の性より劣っているという考えや、それに基づく行動を指すと説明し、特に女性が男性より能力で劣ると考えることを挙げている。Cambridge Dictionary「sexism」

語釈の前半は、男性への差別にも当てはまる。だが、女性への差別を語る人は、辞書に挙がっている例をそのまま示せる。男性への差別を語る人は、まず前半に戻って、自分の話もこの言葉に含まれると説明しなければならない。

「典型的にはこう使われる」という記述が、「これこそが正しい使い方だ」というルールに変わる。 辞書の2つの顔がすれ違うのは、こういうところだ。

大学の研究やマスコミの報道、政府や企業の取り組みにも、似たことが起こる。権威ある組織が何を繰り返し取り上げ、誰のために対策を立てるかは、「社会は誰のどんな被害に応えるべきか」という答えとしても読まれるからだ。

例えば、SDGsの目標5はジェンダー平等を掲げる。そのうち暴力の撤廃を定める目標5.2は、女性と女児を対象としている。親密なパートナーからの暴力を測る指標も、女性と女児の被害割合を追う設計だ。国連「SDGs目標5」

では、男性や少年はどこに登場するのか。国連女性機関の取り組みでは、家事やケアを分担する担い手として登場する。2025年の国連の専門家会合の報告でも、性別にまつわる固定観念を変え、女性や女児への暴力を防ぐ取り組みに男性や少年を巻き込むことが提案されている。国連女性機関「Hand in Hand」・国連「SDG 5専門家会合報告」

こうした発信を並べて読むと、女性や女児が「被害から守られる側」として具体的に描かれる一方、男性や少年は「行動を変え、解決に加わる側」として前に出る。そこで、暴力を受けた男性が「自分も守られる側に入っているのか」と尋ねたくなるのは、無理もないと思う。

その問いが切実になる場面を一つ挙げたい。パートナーから暴力を受けた男性への聞き取り研究に、目の周りにあざを作って義理の家族との昼食に出かけた男性が登場する。義父にあざの理由を聞かれ、妻の方を示すと、その場の人たちは笑ったという。Hoganほか「パートナーから暴力を受けた男性の相談経験」

日本でも、内閣府の2023年度調査では、配偶者から暴力を受けたと答えた人のうち、誰にも相談しなかった割合は女性で36.3%、男性で57.2%だった。相談窓口の記録だけで被害を見れば、そもそも相談にたどり着かなかった人は数字に現れない。その取りこぼし方にも男女差がある。内閣府「男女間における暴力に関する調査」

身近な人に傷を見せれば笑われる。公の場で「平等」が語られるとき、男性に向けられる言葉は、誰かを守るためにどう行動するかという話ばかりが耳に入る。そうした経験が重なると、「自分の被害は自分で何とかするものだ」というルールがあるように聞こえてくる。

平等を掲げる社会で、助けを求めたときに、自分にもその原則が適用されるのか分からない。 これが、男性たちが飲まされてきた煮え湯の核心だと僕は思う。

権威の発信を社会のルールとして読む男性には、女性の被害が優先され、自分たちの被害が後回しにされること自体が、「女性には寄り添い、男性は問題を起こす側として見るべきだ」というルールに見えてしまう。

あたかも、女性が「正しい性別」で、男性が「間違った性別」だと決められたかのように感じる。だから、そうした扱いを当然のものにしていると感じた権威に対して、抗議する男性もいる。

一方、女性への差別を調べている研究者には、男性からの抗議が「なぜこの報告書で自分たちを扱わないのか」という要求に聞こえることがある。そう聞こえれば、別の問題を持ち出して話をそらす「ワタバウティズム」だと捉え、「男性差別が気になるなら、自分たちで研究すればよい」と返すだろう。

だが、研究者が答えているのは「この報告書で何を扱うか」であり、男性の側が尋ねているのは「あなたたちの掲げる平等に、自分も含まれているのか」である。「自分たちでやれ」という返事は、後者を尋ねた人には、やはり自分たちだけで何とかするしかないという答えに聞こえる。

もちろん、この読み違いは逆にも起こる。女性差別の研究を「男性差別は存在しない」という主張に聞き違える人がいるように、男性差別の訴えを「女性差別は大げさだ」という主張に聞き違える人もいる。どちらの場合も、語られた被害を、その被害についての訴えとして受け止めるところから話を始められるはずだ。

ここで、「女性差別のほうが統計的・構造的に深刻だから、女性を優先するのは当然だ」という反論もあるだろう。

では、何を測って「深刻」と言っているのか。被害に遭った人の多さか。被害の重さか。被害を受けたあと、助けを求めても届きにくいことか。例えば同じ内閣府の調査でも、配偶者からの暴力で命の危険を感じた割合は、被害を受けた女性のほうが高い。一方、誰にも相談しなかった割合は男性のほうが高い。どちらも、その調査が捉えた事実だ。内閣府「男女間における暴力に関する調査」

そこから「女性差別のほうが全体として深刻だ」と言い切るには、何を差別として数え、何に重みを置き、男女それぞれの被害をどれだけ取りこぼしているかを示す必要がある。女性の被害を把握するための指標は、その目的に役立つ。けれども、その指標に男性の被害が入っていないなら、それを使って男女の被害を比較することはできない。片方を測るために作った物差しで、両方を測り終えたことにはできない。

例えば、米国CDCの全国調査では、被害者が同意なく挿入された被害を「レイプ」に、男性が同意なく相手に挿入させられた被害を別の項目に集計している。調査には両方の数字がある。だが、「レイプ」の数字だけを取り出して男女を比べると、挿入させられた男性の被害は、その比較から落ちる。米国CDC「性暴力に関する全国調査」

世界経済フォーラム(WEF)のジェンダーギャップ指数では、集めた数字が採点の段階で見えなくなる。例えば高等教育の就学率で、女性が80%、男性が60%の場合も、男女ともに70%の場合も、この項目は同じ満点になる。女性が男性と同じ水準に達したところで得点が上限に達するため、そこから先の男性の不利は点数に表れない。WEF「ジェンダーギャップ指数の読み方」

どちらも、元の資料を読めば、得点や見出しの数字から落ちた情報をたどれる。だから、数字を根拠に男女の不利を比べるなら、何を別枠にし、どの方向の格差を点数に反映するよう設計したのかまで見る必要がある。

調査や施策には優先順位がある。個々の研究があらゆる被害を扱う必要もない。だからこそ、ある調査が「今回はここを調べる」と範囲を定めることと、社会が「この人の訴えにも応える」と約束することは、分けて考えたい。

辞書を引いたとき、載っている用例は、言葉が使われる場面の一つを教えてくれる。そこで辞書を閉じても、言葉の使われ方はそのページで終わらない。

平等についても、報告書を閉じた先に問いが残る。そこに自分の被害が書かれていなかった人が助けを求めたとき、社会はどう応えるのか。男性たちが聞いているのは、そのことだ。

研究者が記述主義の立場から「何を調べたか」を説明し、読者が規範主義の立場から「その平等は誰を守るのか」と問う。このすれ違いが続く限り、どれだけ論争を重ねても、互いに分かり合うことはできないだろう。

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